大塚家具お家騒動解説【ゆっくり解説】
今回の記事では、大塚家具の歴史と、その後の経営問題について詳しく解説します。大塚家具は、日本の家具業界で一世を風靡した企業ですが、近年は経営問題で揺れています。その舞台裏を見ていきましょう。
大塚家具の創業と成長
大塚家具は1969年に大塚勝飛氏が創業しました。もともとタンス職人だった父親の商品を扱う会社から独立して、大塚家具センターを設立しました。翌月には埼玉県春日部市に初の店舗を構え、1978年には都内にも進出しました。
1980年には株式を店頭登録し、千葉や横浜などにも店舗を拡大。バブル崩壊後も急成長を続け、1993年には売上高207億円、2003年には730億円に達しました。
会員制戦略の成功
大塚家具の成功の秘訣は、特異な会員制戦略でした。店舗に入る際には、まず受付で名前を書き、属性や欲しい商品をヒアリングした上でスタッフが商品説明を行う形式。この戦略が功を奏し、特に結婚や新築といった人生のイベントでまとめ買いをする顧客層に支持されました。
経営問題と売上低迷
しかし、2003年をピークに売上は伸び悩み、2008年以降は減少傾向に。リーマンショックの影響や、イケアやニトリといった競合他社の台頭が大きな要因となりました。2009年には赤字に転落し、創業者の大塚勝飛氏が社長を退任する事態に。
インサイダー取引と社長交代
2007年、大塚家具はインサイダー取引で課徴金命令を受けました。これが大きな影響を与え、勝飛氏は社長を退任。その後、長女の久美子氏が社長に就任しました。
大塚家具のお家騒動
しかし、ここからが大塚家具のお家騒動の始まりです。久美子氏がカジュアル路線への転換を図ったのに対し、父親の勝飛氏はこれに反対。2014年には久美子氏が解任され、勝飛氏が再び社長に。しかし、これがさらなる混乱を招きました。
プロキシーファイトと株主総会
2015年には親子間での対立が激化し、プロキシーファイト（委任状争奪戦）に発展。最終的には久美子氏が株主総会で勝利し、再び社長に復帰しました。しかし、この間の混乱が大塚家具のブランドイメージに大きな打撃を与えました。
経営改革とさらなる困難
久美子氏は会員制を廃止し、カジュアル路線に転換しましたが、これが逆効果となりました。競合他社との競争が激化し、売上はさらに減少。2017年には、貸し会議室大手のTKPと資本業務提携を行いましたが、これも効果は限定的でした。
山田電機との提携と最終的な救済
2019年12月には、山田電機との提携が成立し、第三者割り当て増資を引き受ける形で救済されました。しかし、2020年には久美子氏が社長を退任し、新たに山田ホールディングスの社長である三島氏が兼務することになりました。
まとめ
大塚家具の一連の騒動は、経営戦略の違いやガバナンスの問題が原因で、企業全体に大きな影響を与えました。今回の事例から学べることは、企業内部の対立がいかに企業の成長を阻害するかということです。
大塚家具の詳細な解説については、こちらの動画をご覧ください。
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